INNOVATION OF PHILOSOPHY: GP陰陽哲理学 Gaussian Plane Yin-Yang Philosophience - 2008/10/28

GP陰陽哲理学 Gaussian Plane Yin-Yang Philosophience:思えば、2004年9月「海舌」氏とブログ上で遭遇し、不連続的差異論が誕生しました。その後、仮説・理論は紆余曲折的に変転しました。現時点2015年では理論名はGP陰陽哲理学です。




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2008年10月28日(Tue)▲ページの先頭へ
市場ではなく、不連続性/連続性という資本主義の特異なシステムへの認識の欠落が問題である
後で、市場の見えざる神について検討したい。先にも述べたが、私は市場に対しては肯定的である。問題は、同一性主義的視点にあるのである。同一性主義的視点から、市場主義を展開して、今日の経済大破局を生んだのである。繰り返すが、資本主義は、不連続性と連続性との断層・切断のある経済であり、これを認識していないことに今日の資本主義の問題がある。つまり、近代経済学の破綻である。
 連続性(連続的同一性)の視点から市場主義を肯定すると、バブルになり、崩壊するのである。何故なら、連続性は、本体の不連続性を破壊するからである。
 熱力学的に言えば、エントロピー(連続性)の増加が、秩序を解体するのである。
 不連続性、すなわち、差異共振性は、エネルギーをもっていて、それを連続性に還元するのであるが、エネルギーを連続性に限定すると、不連続性が看過されて、本体が崩れるのである。
 思うに、不連続性を身体、そして、連続性をガン細胞と見るといいかもしれない。連続主義になるとは、ガン細胞を増殖させることであり、不連続的身体(本体)を破壊することになるという見方ができるだろう。
 そう、貨幣は身体の血液であるが、連続主義はガン細胞である。つまり、貨幣が連続主義化するのを防ぐ方策=回路が必要なのである。Kaisetsu氏が唱える金・銀本位制は貨幣の脱連続主義化=不連続化である。
 経済はこの点を認識する必要がある。グローバリズムはわが世の春として、増長したが、結局、資本主義の胆を忘失していたと言えよう。
 市場主義に問題があるのではなくて、資本主義本体の不連続/連続という「論理」を認識していないことが問題なのである。
 
@@@@@@@@@@@@@@

世界恐慌後の世界A 墜ちた神の見えざる手とグリーンスパンの蹉跌
世界中の株安が止まらない。
既に世界は恐慌に入っている。世界中から投資マネーが引き上げられ、信用収縮が進行し、それがさらに株価を押し下げるといった負の連鎖が始まっている。金融立国を目指し、その成功モデルとされていたアイスランドは、国家破綻の危機に瀕し、ついにIMFに援助を要請した。世界中が硬い貨幣(リアルマネー)を欲していて、誰も貸し手に回ろうとは考えていない。今後、新興国の中からも、アイスランドと同様にIMFなどの援助を要請する国が出てくるだろう。米国議会では、公聴会が開かれ、今回の金融恐慌を引き起こした犯人捜しが始まり、投資銀行や格付け会社の経営者が槍玉に上がっている。
http://katoler.cocolog-nifty.com
/marketing/2008/10/
post-a166.html
カトラー:katolerのマーケティング言論


封建的同一性主義者の麻生首相とエンタメ・デモクラシー:金融経済瓦解と差異価値経済
結局、円高を見て、外国人投資家が、換金のため、株を売って、株安という悪循環にあるのである。
 麻生内閣は、優柔不断でぐずぐずして、的確な政策を行っていない。不要な公共投資の排除と、必要な福祉・医療・教育へと投資が必要である。道路やダムや鉄道等々のインフラは最低限必要なものに限るべきである。
 物質的インフラより、精神的インフラの発展が必要である。また、雇用制度の改革も必要である。派遣制度をできるだけなくすべきである。
 とまれ、基本は、同一性価値を差異価値へとフィードバックするシステム構築の必要である。差異価値を実現する政策が必要である。思うに、企業や個人が差異価値創造へと進むべきである。政府には期待はほとんどできない。日本の封建的近代主義という父権的同一性主義が支配しているからである。民主主義は、それによって、エンターテイメント化しているのである。いわば、エンタメ・デモクラシーである。
 企業や個人が差異価値・精神価値を評価し、それを実行しないといけない。差異共振実践である。
とまれ、言葉で言っても理解できないだろうから、経済的に打ちのめされる必要があるだろう。


 
基調転換の声少ない日本株、円高再加速なら株売りに弾み



10月28日16時43分配信 ロイター



 [東京 28日 ロイター] 28日の東京市場は、日経平均が7000円を割り込んだ後、午後の取引で一時、前日比400円を超える水準まで上がり、買い戻しの動きが鮮明になった。

 ただ、トレンドが転換したとの声はほとんどなく、外為市場で円高が再び加速するようなら、日本株の下げは一段と大きくなるとの声が浮上している。

 一部の機関投資家も株安に苦しんでおり、株売り/国債超長期ゾーン買いを活発化させているとの見方も出ている。

 28日の日経平均は午前の取引で7000円を割り込み、1982年10月以来の安値水準となった。一時、プラス圏に戻す場面もあった。市場では、ヘッジファンドの換金売りが依然、続いており、市場では下値のメドがたたなくなってきているとの声が相次いだ。

 中でも外需依存度の高い国内企業の業績下押し圧力を嫌気した売りが多くなっているとの指摘が出ていた。

 <午後に久々のPKO観測>

 ただ、後場に入ると、香港株が高く始まったことやグローベックス(シカゴの24時間金融先物取引システム)で米株先物に買い戻しが入ったことなどを好感し、前日比200円を超す上昇となった。

 複数の市場筋によると、午後の取引開始直後から年金筋とみられる買いが入ったという。注文の出方も、かつて1990年代に株価サポートを目的にした
PKO(プライス・キーピング・オペレーション)のようにまとまった規模の買い注文が出たという。
午後の取り引き時間中に日経平均は一時、400円を超す上昇となった。

 国内証券のある関係者は「短期筋が買い戻しているようだ。欧州系の機関投資家の買いもあったようだ」と述べた。

 東海東京証券・エクイティ部長の倉持宏朗氏は「介入警戒でドル/円が93円台と一時の90円台から円安方向に振れていることも安心感を誘っている」と話す。

 ただ、倉持氏は「ファンド系の換金売りが11月決算のところが終わっても、12月決算のところはこれから換金売りが出てくる。株安トレンドがきょうの相場で転換したとみるのは尚早だと思う」と話す。

 その上で「ドル/円が91─90円近辺へと円高になれば、株の下落圧力が増すだろう」とみている。

 <円独歩高、海外勢に日本株売りのメリット>

 為替との関連では、円独歩高の影響でねじれた現象が起きている。みずほ投信・投資顧問執行役員の岡本佳久氏は「円が独歩高となっているため、外貨建てで
みると日本株の下げは相対的に小さく、売った場合の損失が少なくてすむ。このため、ヘッジファンドなどが換金売りをする場合、日本株が一番売りやすい」と
指摘する。

 さらに「ファンド勢には円高を取りに日本株を買う余裕はない。値段構わずの換金売りになっているため、日経平均はファンダメンタルズからかい離した水準
になっている。東京市場が外国人投資家の寄与度が大きい市場であることも、現在はマイナスに働いている。国内投資家を増やす努力が必要だ」と述べている。

 麻生太郎首相が27日に指示を出した市場活性化策も、マーケットには効果を疑問視する声が多かった。実際、発表後に日経平均は下げ幅を拡大させた。28
日も中川昭一財務相兼金融担当相が、株の手当てのないままの空売り(ネーキッド・ショート・セリング)禁止をきょう28日から前倒しで実施すると発表した
が、市場の反応は限定的だった。

 「もともと空売りは多くないため、規制しても大きな違いはない」(大和投信投資顧問株式運用部・チーフストラテジスト、門司総一郎氏)との見方が多かった。

 ある外資系証券の関係者は「7000円まで下げてきた最大の売り要因は、米欧ヘッジファンドの換金売り。空売りで利益を上げていた局面とは全く取引の内
容が異なるのに、その辺を政府は正確に把握していないのではないか、との見方がマーケットに出て、かえって政府の信頼性を損ねている」と語った。

 <90年代からの過剰流動性相場、巻き戻しの過程か>

 さらに現在起きていることは、1990年代半ばから発生していたグローバルな過剰流動性の巻き戻しであり、この流れは簡単に終息しないとの分析も出てき
た。三菱UFJ証券・チーフエコノミストの水野和夫氏は、1995年当時から始まった信用膨張が逆転している状況が起きていると指摘する。特に円は、ドル
買い/円売り介入を30兆円近くも実施し、人為的に安くしていたため、足元での上昇が目立っているとみている。「ダウは「根拠なき熱狂」と言われた当時の
6500ドルに戻る過程」(水野氏)であり、そうしたマネーフローの中で日経平均の下げも見るべきだと主張している。

 <一部生保が株売り/国債超長期ゾーン買い>

 大幅な日本株の下落は、機関投資家の資産内容を大幅に劣化させた。複数の市場筋によると、国内生保はきょう28日に実施された20年利付国債の入札でかなりの規模を応札したが、そうした生保の多くは、値下がりした株を売って20年利付国債を買ったという。

 午後に入って日経平均が大幅に買い戻されると、国債先物12月限は前日比50銭を大幅に超えて売り込まれ、現物市場でも利回りが前日比プラスに転じる銘柄ばかりになったが、20年利付国債利回りは前日比マイナスで推移した。

 他方、与謝野馨経済財政担当相が28日の閣議後会見で、日銀の利下げに関連し「国際協調の重要な証を立てる観点から重要」などと発言し、市場では「日銀に理解のあった与謝野担当相の発言であり、政府から日銀への公然とした利下げ圧力」(国内証券)との声が上がった。 

 ただ、ある邦銀関係者は「日銀幹部は、利下げに消極的であるとの見方が市場には多い。31日に利下げするとみているマーケット参加者はまだ、少数だ」と述べていた。

 (ロイター日本語ニュース 田巻 一彦;編集 内田 慎一)
http://headlines.yahoo
.co.jp/hl?a=20081028
-00000760-reu-bus_all

参考1:

森田実氏が入手した「米国国債を売らない約束」

http://uekusak.cocolog-nifty.
com/blog/2008/10/post-cde8.html
植草一秀の『知られざる真実』

参考2:

20世紀はアメリカとイギリスの
闘いの世紀だった

〜 ロックフェラー 対 ロスチャイルド 〜

■■われわれが連帯すべきアメリカ人とは?


グローバリストたちの本質は、世界統制経済主義者であり、「大きな政府」政策である。彼らは個人(自己)責任の原理をかなぐり捨てる。日本に無理やり強要して、「公共事業をもっとやれ」とか「銀行を公的資金で救済せよ」という統制経済をやらせている。そんな内政干渉をやる権限が彼らにあるはずがない。そして、彼らの行きついた果てが、人権思想と平等思想で世界を覆い尽くすことである。

「人権思想」「平等思想」「デモクラシー」の三本立てを、世界中の人々に最高価値として信じ込ませる。自分たち自身も心底から信じているようなふりをして、実は、この「人権と平等とデモクラシーの三本柱」で世界を支配する。

もし、これらの大理念(大正義)に逆らう者たちがいるとしたら、それはかつてのナチスのヒットラーや日本の東条英機、昭和天皇・裕仁などと同じファシストである、という言い方で言論弾圧するのである。グローバリストの政治思想とは、そういうものだ。そして彼ら自身は、それら人権や平等やデモクラシーのスローガンの上の方にそびえ立って、上から操る。自分たちだけは、アバブ・ザ・ラー(above the law)、すなわち「雲の上」に存在するのだ。

彼らと正面から対決する勢力がアメリカやヨーロッパに出現し台頭している。アメリカの本物の保守派である中小企業の経営者たちや農場経営者の男たちが敢然と、彼らニューヨークの金融財界を握るグローバリストと戦っている。それが、一番大きく見たときの、アメリカの政治の動きである。

http://inri.client.jp/hexagon
/floorA6F_he/a6fhe601.html


検討問題:ヤハウェ以外の同一性主義の源泉の可能性:父権的同一性主義=帝国主義という問題
ユダヤ教は単にヤハウェ主義ではなく、Media Pointをもっている。ユダヤ教は東洋の宗教であり、Media Pointをもつと考えられる。今はこの点は検討しない。
 どうもヤハウェ主義=同一性主義の源泉は、古代ローマにあったのではないだろうかという勘が生じているのである。
 また、聖書の問題も関係する。ヤハウェ以外にエローヒーム(神の複数形:だから、多神教である)が存しているのである。この点でも、Media Pointの存在を指摘できる。
 問題は、Media Pointを閉じた同一性主義勢力、いわば、ヤハウェ主義勢力が、古代ローマに存していたと考えられることである。ヤハウェ主義勢力が、イエス教を取り込んで、キリスト教を創造したと考えられるのである。(聖書の改竄等も考えられるのである。)
 ヤハウェ主義というと語弊があるので、同一性主義ないしは同一性主義金融資本である。思うに、父権的同一性主義というのが的確ではないだろうか。
 これがローマ帝国において、主導的であったのではないのか。父権的同一性主義派が、ユダヤ教やイエス教を利用して、キリスト教三位一体説を形成したのではないだろうか。ユダヤ教もイエス教もいわば出汁にされたということになる。言い換えると、父権的同一性主義派とは、帝国主義派である。これがポイントであろう。
 これが、教父たちを集めて、「ロゴスの受肉」ドグマを生んだのではないだろうか。あるいは、キリスト教三位一体ドグマを。
 では、「ユダヤ人」問題はどう関係するだろうか。基本的には、やはり、父権的同一性主義の差別主義が「ユダヤ人」を形成したのではないだろうか。
 結局、「ユダヤ資本」と呼ばれるものは、極めて語弊があるだろう。「ユダヤ人」は、西欧の父権的同一性主義の刻印・トラウマがあると思われるのである。「ユダヤ人」を同一性主義にしたのは、それではないだろうか。
 ということで、父権的同一性主義=帝国主義が、ヤハウェ主義の根源であると問題提起をする。


参考:
ローマ帝国
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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ローマ帝国
Imperium Romanum
← 前27 - 1453[1] ↓
国の標語 : Senatus Populus que Romanus (SPQR )「ローマの元老院と市民」を意味する
ローマ帝国の位置
ローマ帝国の最大版図
公用語 ラテン語 (国の)、ギリシャ語 (準公用語、629年からは公用語)
首都 ローマ
(紀元前27年 -330年 )
コンスタンティノポリス
(330年 -1204年 /1261年 -1453年 )
ニカイア
(1204年 - 1261年 )
メディオラヌム

(395年 -402年 )
ラヴェンナ
(402年 -476年 )

皇帝
前27年 - 14年 アウグストゥス
98年 - 117年 トラヤヌス
307年 - 337年 コンスタンティヌス1世
379年 - 395年 テオドシウス1世
1449年 - 1453年 コンスタンティノス11世
執政官
前27年 - 前23年 アウグストゥス
476年 - 476年 バシリスクス
面積
前25年 [2] [3] 2,750,000km²
50年 [2] 4,200,000km²
117年 [2] 5,000,000km²
390年 [2] 4,400,000km²
人口
前25年 [2] 56,800,000人
117年 [2] 88,000,000人
変遷
オクタウィアヌス がアウグストゥス の尊称を戴く 前27年1月16日
トラヤヌス 治世下でローマ帝国が最大版図を実現 117年
ディオクレティアヌス が即位。専制君主制(ドミナートゥス)の開始 285年
ローマ帝国が東西に分裂 395年
コンスタンティノポリス の陥落 1453年5月29日

通貨 ソリドゥス 、アウレウス 、デナリウス 、セステルティウス 、アス
先代 次代
共和政ローマ 東ローマ帝国
西ローマ帝国
東ゴート王国
西ゴート王国
ブルグンド王国
ヴァンダル王国
スエビ王国
フランク王国

ローマ帝国(ローマていこく、羅 : Imperium Romanum、英 : Roman Empire)は、オクタウィアヌスがアウグストゥス の尊称を戴いた紀元前27年 からの古代ローマを指す。なお、エドワード・ギボン が『ローマ帝国衰亡史 』で示した東ローマ帝国 滅亡年(1453年 )を当記事では便宜上、ローマ帝国の消滅年としたが、ローマ帝国が東西に分裂した395年 、西ローマ帝国が滅亡した476年 を示す場合もある。詳細はローマ帝国の滅亡 の項目を参照のこと。

広義には、共和政ローマ からの古代ローマ も含む。また後世にいう「東ローマ帝国 」も自称は単に「ローマ帝国」である。シルクロード の西の起点であり、中国の文献では大秦 の名で呼ばれていた。

http://ja.wikipedia.org/wiki/
%E3%83%AD%E3%83%BC
%E3%83%9E%E5%B8%9D
%E5%9B%BD


   




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