INNOVATION OF PHILOSOPHY: GP陰陽哲理学 Gaussian Plane Yin-Yang Philosophience - 2008/09/25

GP陰陽哲理学 Gaussian Plane Yin-Yang Philosophience:思えば、2004年9月「海舌」氏とブログ上で遭遇し、不連続的差異論が誕生しました。その後、仮説・理論は紆余曲折的に変転しました。現時点2015年では理論名はGP陰陽哲理学です。




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2008年09月25日(Thu)▲ページの先頭へ
「人情の法則」と差異共鳴法則:PS理論的極性ラセン的進化論
転載被許可記事:因みに、「東海アマチュア・・・」氏が提起される「人情の法則」とは、正しくは、差異共鳴法則と言うべきと考えられる。



★ 2008年9月25日 木曜日  9時更新

 相当に深刻な体感、しかし結果も見えず、抑制傾向にあるようだ。昨日の岩手地震、やはり9月17日の帯雲の結果のように思える。方位が微妙に違うが、運転中の確認であり、この程度の誤差は仕方ない。おおむね7日タイムラグである。しかし、このところ、前兆に比べて規模が小さすぎるように思えるが、これも他の巨大震源による抑圧作用だろう。
 大きな震源が小さな震源のエネルギーを吸収し、矮小化するという経験則は、長年積み重ねた観察から導き出したものだ。

 自分の知っている知識や、アカデミーの学説、引用文献だけがすべてだと思い、それ以外の権威のない主張はすべてインチキだと思いこんでいる人が多いが、そんな人は人間生活にとって本当に大切な情報の99%が、非権威者の長い観察から導かれたものだという真実を知らない気の毒な人だ。アカデミーの権威を守るための誤った情報に囚われて、人生を無意味に過ごす愚かな人だ。


■ サブプライム損失 138兆円 これは昨年末に予想された額で、本当は500兆円を超えているはず

 【【ワシントン24日時事】国際通貨基金(IMF)のストロスカーン専務理事は24日、当地で開かれた会合で、米国の低所得者向け高金利型(サブプライム)住宅ローンに端を発した金融危機の損失コストが世界全体で1兆3000億ドル(約138兆円)に上るとの見通しを明らかにした。】

■ モルガン・リーマンに巨額の援助を行うUFJと野村の運命は?

【 某サイト引用: 9/22、三菱UFJフィナンシャル・グループが、米系"越境する投資主体"の名門、モルガン・スタンレーになんと9,000億円規模の出資をすることを発表。最大20%の出資で、筆頭株主になるといいます。さらに野村ホールディングスがリーマン・ブラザーズの主要事業(北米を除く)買収を行うとのニュースと併せ、昨日9/23、大々的に報じられました。
「日本のメガバンクが、"あの"モルスタの筆頭株主に!」。多少の懸念を含ませつつも、メディアの論調はほぼ上の感嘆符に込められるようなポジティヴな評価を含んでいるようです。
しかし、国内メガバンクの一角が食指を動かしたモルガン・スタンレーは、今どのような状況にあるのでしょうか? 多額のリスク資産に基づく損失額を、簿外会社を「身代わり」に立てることで隠蔽してきた米系"越境する投資主体"たち。
その手法が許されなくなるのは、欧州ベースの国際会計基準(IFRS)導入後。つまり、「身代わり」たちをも連結して決算を出すのは先の話。その間に、あらゆる金融マーケットを乱高下させ、「別腹」を満たす―それが、米系"越境する投資主体"たちの"これまでの"戦略でした…。
ところが。ここにきて、国際会計基準委員会(IASB)は、IFRSの米国適用時期を前倒しすべく、特別会合を開催することに(10/2)。
この会合の時期を踏まえた上で、どうしても考えねばならないこと―それは、三菱UFJフィナンシャル・グループがモルガン・スタンレーの筆頭株主になるタイミングが、なぜ「今」なのか? ということです。
これは「罠」なのか?そしてこの陥穽の先に、日本のメガバンクを待ち受けているものは何か?他方、円ドル・レートは本日(9/24)午後4時の時点で、1 ドル=106.28円。始値の105.33円から、1円近くもドル高の動きを見せています。ますます露呈する"貸し剥がし"によるドル高基調。そして、「日本の海外雄飛」という論調に浮かれるメディアが語らないこと。】

● UFJと野村の経営者たちは、現在、自分たちが置かれている状況や、社会の趨勢がまったく見えていないようだ。かつて、1960年代からの熾烈な国際金融戦争を生き抜いてきた古参兵は去り、現在の経営主力はバブル景気時代に贅沢放題で育った1960年代生まれの者たちで、自分が選ばれた者であって、なんでも与えられて当然という感覚で育った者ばかりだ。世間の苛酷さをまったく理解していない独善的お坊ちゃま経営なのである。
 東芝や日立が原発に莫大な投資を行いWHやGEを買収して、新規事業に社の命運を託すのも同じ発想だが、一言でいえば、「ひくべき」を知らない人たちと言えるだろう。世界も歴史も大きなうねりの波間に漂っている。浮くべきは浮き沈むべきは沈む。そのタイミングを見誤れば溺死するしかない。筆者は、 UFJ・野村・東芝・日立という古参大企業が、次々と死地に飛び込む姿を見て、日本国家の終わりとはこのようなものかと感慨深い。
 しかし代わるように、シャープや三洋が太陽電池で巨大な飛躍に至る必然性を見て、諸行無常、栄枯盛衰のダイナミズムに、その根源的法則を探ろうとしている。
 そこにあるものも、また「人情の法則」に他ならない。人情を見失って金儲けに狂奔した企業体は、その最期は地獄に沈む。しかし、大衆の利益に奉仕することに生き甲斐、モチベーションを得てきた企業体は、最期になって大衆の篤い思いに羽ばたくのである。

 ■ 追いつめられた体制は残酷になる 中国で信じられない要求

 政治体制が爛熟し、もはや崩壊しかありえない状態に至ると、最期は恐ろしく残酷なことを行うようになる。
 例えば、鎌倉・北条・足利と続いた武家政権が崩壊したとき、応仁の乱が起きて、日本は凄まじい暗黒の地獄となった。人口が数百万(7〜8)しかいない時代に、虐殺連鎖によって数十万もの死者が出て、遺体の処理もできず、京都の河川は腐乱死体の捨て場と化した。
 江戸幕府の末期には、井伊直弼による「安政の大獄」が行われ、未来を作り出すビジョンを持った有為の志士たち数千名が虐殺された。また、それ以上に、体制の腐敗により、天明天保大飢饉により、全国で百万に迫る餓死者が出たが、これは合理性が確立された米沢藩の死者がゼロだったことからみて、明らかな人災と断定できるものであった。

 中国では、周恩来死後、政治体制の腐敗がすすみ、まるで清朝末期の宦官政治の様相を呈していて、もはや体制の崩壊・瓦解を阻止することは絶対的に不可能と思えるほど、体制末期の典型的様相を示している。
 全国、数千万人にのぼる法輪功支持者に対する類をみない虐殺による恐怖支配を行い。数万の人々が江沢民の命令によって、令状もないまま拘束され、生きたまま内臓を抜かれて全世界に売りさばかれ、誰一人生きて帰ってこない。現政権幹部も、それを引き継いでいて、チベットやウイグル侵略に反対して独立を求める人たちを秘密裏に民族ジェノサイドを行っているのだ。
 こんな残虐非道なことが批判も阻止もされず、ただ隠蔽され批判を封じ込めることに血道を上げていて、このための隠蔽対策として以下の異常な施策が示された。これは、先の電子機器に関するすべての秘密情報を開示せよという要求に続く、全世界が驚く異様なものだった。
 こうした姿勢は、筆者が繰り返し指摘してきたように、中国内部での人類史上最大級の虐殺ホローコストをもたらす前段に他ならないのだ。

【【大紀元日本9月25日】中国商務省は23日、中国を訪問中の日中経済協会一行との定期協議の場で、コンピュータウイルスやフィッシング詐欺などからコンピュータを守るためのソフトウェアのソースコードを開示するよう、中国で同種のソフトウェアを販売している企業に対して義務付ける意向を示した。 ソースコードとは、コンピュータの演算装置が直接読み取る命令を作るために、人にとって理解しやすい表現方法(プログラミング言語)でその命令の手順を記した文書。セキュリティソフトのソースコードの開示によって、そのソフトが防御できないウイルスソフトなどの作成が、開示されない場合と比べると遥かに容易になる。
 ソースコードの開示について中国商務省は「企業秘密は守る」としているが、「北京五輪の際の人権状況の改善など、国際的な約束を守ることがなかった中共政権の発言を信じて、ソースコードを開示することのないように、ソフトウェア企業は注意してほしい」と、有識者は指摘する。
 また、中共政府の官製メディアである新華社のウェブサイトが意図的にスパイウェアやアドウェアを、サイトにアクセスしたコンピュータに植えつけようとしているとのマカフィー社の警告が出て間もないこの時期に、中共政府からセキュリティソフトのソースコードの開示を義務付ける動きを見せたことについて、中国のインターネット事情に詳しいあるソフトウェアエンジニアは「中共政権は現在、中国国外から送られてくる世界の真相を伝える情報や中国国内での暴政の暴露情報などの、中共政権に都合が悪い情報を遮断するシステム「金盾」を完成させた。今回のソースコードの
 開示要求は情報遮断という守りの段階から一歩進んで、これらの情報の発信源を潰すという攻めの段階に達するために必要な『矛』(攻撃)のシステム構築が目的であろう。中共政権は人目をはばかることなく、インターネット上で『矛』と『盾』(守備)を装備して、ネットを支配しようと目論んでいる」と指摘する。】
http://www1.odn.ne.jp
/~cam22440/yoti01.htm
東海アマチュア無線  地震予知研究会


同一性主義金融資本主義内の権力争いと同一性主義金融資本主義の崩壊と差異共鳴資本主義の胎動
米国金融秩序瓦解についてさらに検討したい。先に、今回の事件で、ゴールドマン/ロスチャイルドの筋書きの可能性があると言ったが、この辺は微妙である。
 少なくとも、同一性主義金融資本主義が瓦解したのは確かである。では、ゴールドマン/ロスチャイルド「帝国」も被害を受けたのである。しかし、ゴールドマンは、サブプライムローンには深入りしていなかったのである。この点が怪しいのである。
 結局どういうことなのか。以前、某記事で、ロックフェラーとロスチャイルドの争闘が起ったというようなことを読んだ。それが事実かどうかはわからないが、それと似たような事態を想定できよう。ロックフェラーに相当するものを、差異共鳴資主義としよう。
 すると、問題は、これまで述べたように、差異共鳴資本主義と同一性主義資本主義の争闘が起きているということである。そして、後者には、破産したリーマン等が入るし、また、当然、ゴールドマン(モルガンは、騙しでは)もそうである。
 ゴールドマン(ロスチャイルド)は早くからこのことを察知して、自分だけの生き残りを狙っていたのではないだろうか。
 即ち、ハイパーな同一性主義であるサブプライムローンには、深入りせずに、虎視眈々と他の投資会社がつぶれるのを想定していたのではないだろうか。
 今回の金融秩序瓦解であるが、ゴールドマンと言え、ここまで想定していなかったのではないだろうか。だから、禁じ手の公金投入方策となったのではないだろうか。
 さて、別の問題は、差異共鳴資本主義である。これは、本当にあるのか、である。オバマ氏の理念には潜在していると考えられる。
 以上を整理するとどうなるだろうか。以下はまったくの思いつきであるが、同一性主義金融資本界で権力争いがあった。一方では、リーマンやリンチ等であり、他方はゴールドマンである。前者はサブプライムローンに集中化したが、後者はそれを排した。
 しかし、ハイパーな同一性主義が、サブプライム問題で必然的に瓦解することになり、ゴールドマンにも被害が及んだのである。そこで、今回の公金投入方策となったと考えられる。
 思うに、ゴールドマン/ロスチャイルドは、敵方が崩壊したので、これがチャンスと思っているかもしれない。
 しかしながら、今や、差異共鳴主義の胎動があるのである。オバマ氏が象徴である(マケイン氏は、同一性主義資本を代弁する)。今、アメリカ議会で問題になっているのは、この対立、即ち、同一性主義資本主義と差異共鳴資本主義の対立が根因ではないだろうか。
 もっとも、法案が議会を通過しても、同一性主義金融資本主義のブラックホールは世界経済を破滅させると考えられる。結局、これまでとは不連続な差異共鳴経済秩序の構築が求められていると考えられる。
 
*******************

市場資本主義を掲げるアメリカにとって中長期的には致命傷となる
可能性のある「モラルハザード」と「空売り規制」という麻薬に手を出した
・・・・・

◆米財務・金融当局が「麻薬」に手を出した理由 9月22日 堀古英司

先週に続き、今週もアメリカ金融市場にとっては歴史に残る一週間となりました。リーマンブラザーズの破綻はすぐに世界最大手の保険会社AIGの危機につながり、週末にかけては米証券取引委員会(SEC)が金融株799銘柄の空売り禁止を発表するに至りました。現在の金融市場を巡る環境はかなり異常な状態である事は確かです。しかしそれを何とか阻止しようと米財務・金融当局は「モラルハザード」と「空売り規制」という、2つの「麻薬」に手を出す事になってしまいました。

http://blog.goo.ne.jp/
2005tora/d/20080924


株式日記と経済展望


どうも、バーナンキが胡散臭い。彼は、おそらく、ゴールドマンの回し者である。ゴールドマンが黒幕だ。
どうも、バーナンキが胡散臭い。彼は、おそらく、ゴールドマンの回し者である。結局、ゴールドマンが黒幕である。イラク戦争を引き起こしたのもそうだと思われる。当然、911事件もそうである。ゴールドマンが世界を動かしているのである。ロスチャイルドである。
 ゴールドマン/ロスチャイルド帝国主義である。おそらく、今回の金融ショックは、筋書きが出来ていた可能性がある。

「成長に重大な障害」 金融危機でFRB議長
2008.9.25 01:04
24日、上下両院経済合同委員会に出席したバーナンキFRB議長(AP) 24日、上下両院経済合同委員会に出席したバーナンキFRB議長(AP)

 【ワシントン=渡辺浩生】バーナンキ米連邦準備制度理事会(FRB)議長は24日、上下両院合同経済委員会で証言し、最近の金融市場の混乱は「経済成長の重大な障害となり、景気の下振れリスクは依然として大きい」という厳しい見通しを示した。そのうえで、金融システムの安定化は「景気回復に不可欠な条件」と述べ、総額7000億ドル(約75兆円)の不良資産買い取り策の早期法案可決を訴えた。

 23日の上院銀行委員会では議員から、買い取り策の規模などについて疑問が相次ぎ上った。しかし、議長は、米証券大手リーマン・ブラザーズ破(は)綻(たん)で深刻化した金融危機について「大きすぎてつぶせない金融機関が広がっていることにショックを受けた」と連鎖破綻の危険を指摘。「(沈静化の)失敗は世界経済に重大な影響を及ぼす」と述べ、十分な規模の公的資金投入の必要性を強調した。

http://sankei.jp.msn.com/world
/america/080925/amr080925011
0001-n1.htm


自己省察のない東大出身の舛添という最低人間:小泉と同様の根っからのペテン師である
何をか言わんの気持ちであるが、舛添とは自己の内面を「測深」したことのない、杜撰な人間である。パフォーマンスをして、人気取りして、それが済めば、過去の発言を反古にして、権力になびくのである。最低の人間である。東大出身者の問題があると言えよう。正に、同一性主義であり、差異が欠落しているのである。



舛添厚労相:後期高齢者医療「改革発言」後退

 舛添要一厚生労働相は24日夜、再任の記者会見で、後期高齢者医療制度の見直しについて「(新制度は)リフォームされ住みよい家になったが、さらにもっといいものにする。改善、改善の方向だ」と述べ、「抜本改革」を表明していた自らの発言を後退させた。25日にも厚労相直属の有識者会議「高齢者医療制度に関する検討会」を設置し、1年程度かけて見直し案を検討する考えを示した。

 舛添氏は19日、年齢のみで対象者を区分しないことなど見直し案を表明。だが、「独断専行だ」との批判を受けて、大企業中心の健康保険組合に加入している人は75歳以降も加入し続けることができるようにする案を一例として示していた。【佐藤丈一】

http://mainichi.jp/select/seiji
/news/20080925k0000m
010131000c.html



「全面見直し」あいまいに=後期医療で与党迷走

 麻生太郎新首相は、75歳以上の後期高齢者医療制度(長寿医療制度)の見直しを政権の課題に掲げた。高齢者の反発を踏まえ、衆院選前に改革をアピールする狙いがあるとみられる。ただ、自民党総裁選期間中に掲げていた「全面見直し」の方針は、新総裁選出後の自民、公明両党の連立政権合意ではあいまいに。一部修正にとどまる可能性もあり、迷走ぶりに対し野党が今後追及を強めるのは必至だ。
 後期高齢者医療制度の見直しをめぐっては、舛添要一厚生労働相が20日、「この家(同制度)は嫌だという声が大きいから、新しい家を造る」として、年齢で区分けしないことなどを原則に、新制度を創設する考えを表明。麻生氏も翌21日、「全面的に見直すべきだ」と明言した。75歳での線引きは同制度の根幹で、年齢で区分しないのは事実上、制度廃止を意味する。
 しかし、突然打ち上げられた方針転換に、制度定着に腐心してきた公明党や厚労族議員は激怒。「連立政権合意で見直しに触れざるを得ないが、『抜本的に』などとするのは無理だ」(厚労相経験者)とのろしを上げた。結局、23日にまとめられた連立政権合意では「法律に規定してある5年後見直しを前倒しして、より良い制度に改善する」と記述。現行制度維持もにじませた言い回しとなった。
 舛添氏の発言について、公明党の山口那津男政調会長は、舛添氏からの説明として「75歳以上のサラリーマンが同制度に移行せず、健康保険組合への加入を続けるのを容認する」趣旨だったと解説。「年齢区分を廃止するという大げさな考え方では必ずしもないと理解した」と強調する。
 与党内の足並みの乱れは、後期高齢者医療制度の廃止法案を国会提出している野党に、格好の攻撃材料を与えた形。きっかけをつくった舛添氏に対する批判の声がくすぶる中、与党は「具体的な議論は衆院選が終わってからだ」(厚労相経験者)として、見直し方針を看板に総選挙を乗り切る考えだ。(了)

(2008/09/24-18:20)

http://www.jiji.com/jc
/c?g=pol_30&k=2008092400864


無意識の神道と神道の覚醒:トランス・モダンの神道へ向けて
日本人を見ていると、為されるがままという印象をもつ。現代日本人もやはり、神道の徒である。無意識の神道の徒である。戦後教育は、連合国軍の支配意志により、日本人の精神の根源を教えない教育となったのである。しかし、日本人には、無意識のうちに神道があるのである。これはけなげである。無形文化財である。
 しかし、支配者はこれを利用して、疑うことの知らない庶民をどん底に落とすのである。いわば、オオカミと子羊の関係である。
 そう、日本人は、未だ、近代化していないのである。封建時代である。個の目覚めが必要である。日本人が自身の心を見つめるときが必要である。つまり、神道の徒であることを確認したときである。このとき、日本の真の目覚めが始まるのである。
 
****************

すかいらーく:「夢庵」など不採算店舗閉鎖…再建計画

 外食大手のすかいらーくは、300店以上の不採算店舗を閉鎖か業態転換し、大半の事業子会社を売却することを柱とする経営再建計画をまとめた。年内に銀行団の承認を得て、実施する予定だ。

 中華レストラン「バーミヤン」と和食レストラン「夢庵」を中心に200店以上を閉鎖し、さらに100店以上を低価格店舗「ガスト」などに転換する。ファミリーレストラン「ジョナサン」を除く子会社の売却も検討している。ファミレス事業に経営資源を集中し、持ち帰りすしの「小僧寿し本部」のほか、ビュッフェレストラン「ニラックス」や洋総菜販売の「フロジャポン」などが売却対象となる。

 また、増資により、数百億円を調達し、財務基盤を強化する。

 再建案は11年12月期までの3年間の中期経営計画の一環としてまとめた。ガソリン高や物価高を背景に外食離れが進み、特に地方の幹線道路沿いの店は苦戦しており、不採算店の閉鎖と業態転換を加速して、収益の改善を目指す方針。

 すかいらーくは創業家出身の社長が8月に退陣。6週間以内に再建計画をまとめることを決めていた。【森禎行】

http://mainichi.jp/select/biz/news
/20080925k0000m020053000c.html


   




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